2018年9月8–11日に東京で、国際医薬経済・アウトカム研究学会(ISPOR:International Society for Pharmacoeconomics and Outcomes Research)の、アジア・太平洋地域年次大会「ISPOR Asia Pacific 2018」が開催されました。「アジア・太平洋地域の医療体制強化と政策提言に向かって」をテーマに、世界各国の研究者による研究発表、ワークショップ、セッション等が行われました。
 
会期中の9月10日(月)に「アジア・太平洋地域の意思決定において費用対効果の閾値を定量化するためにどのエビデンスを用いるべきか?」をテーマにパネルセッションが行われ、HIAS Healthの中村良太研究員(一橋大学社会科学高等研究院、准教授)が、座長を務めました。
 
このセッションには、英国ヨーク大学のMark Sculpher教授、タイ国Health Intervention and Technology Assessment Program (HITAP)のYot Teerawattananon博士、豪州アデレード大学のJonathan Karnon教授が、パネリストとして参加しました。
 
中村良太研究員は、セッションの進行を務めるとともに、日本のHTA政策に関する議論の概要について説明しました。Mark Sculpher教授からは費用対効果の閾値の定量化の方法論について、Yot Teerawattananon博士からはタイ国におけるHTAの取組みや諸外国への政策応用、またJonathan Karnon教授からは豪州におけるHTA政策に加えて、閾値の明示化の是非と政策運用について発表が行われました。
 
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日本における政策策定の概要を説明する
中村良太研究員
費用対効果の閾値の定量化方法について発表するMark  Sculpher教授タイ国での取組と政策応用について発表するYot Teerawattananon博士
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費用対効果の閾値の政策運用について発表するJonathan Karnon教授会場の様子来場者の質問に答えるパネリスト
 
ISPORについて
国際医薬経済・アウトカム研究学会(ISPOR:International Society for Pharmacoeconomics and Outcomes Research)は、米国ニュージャージー州に本部事務局を置く、医薬経済学とアウトカム研究の啓発と普及を推進する国際組織です。
 
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